ワーホリの次に考えるべきこと
ワーキング・ホリデー制度は、日本で最長1年間働いたり旅行したりできる貴重な制度です。実際にこの制度を利用して日本での生活を体験した外国人の中には、「もっと長く日本に住みたい」「引き続き日本で働きたい」と感じる方も多くいます。ですが、ワーホリは一度きりの制度で、延長することはできません。そのため、ワーホリ期間が終了する前に、次にどんな在留資格（ビザ）に切り替えるかを真剣に考える必要があります。
「もう少し日本にいたい」と思っても、目的に合ったビザがなければ、日本に残ることはできません。しかし、自分の状況や今後の目標に合わせて適切なビザを選べば、日本での生活を続ける道はきっと開けます。このリライトでは、ワーホリ後に選ばれることの多い代表的なビザと、それぞれの特徴についてわかりやすく紹介していきます。
専門職で働くなら「技人国」ビザ
ワーホリ後にオフィスワークや専門職として働きたい方に最も多く利用されているのが、「技術・人文知識・国際業務」（いわゆる「技人国」）という就労ビザです。このビザでは、たとえば営業職や事務職、経理、エンジニア、翻訳・通訳、語学教師などの仕事に従事することができます。
「技人国」ビザを取得するためには、いくつかの条件を満たす必要があります。一般的には、大学を卒業しているか、日本の専門学校を修了していることが求められます。また、就職先となる企業が「技人国ビザでの採用」に対応していることも重要です。企業がビザ申請をサポートしてくれるかどうかも、選考時に確認しておくと安心です。
もしワーホリ中に日本企業でのアルバイトやインターンシップなどを経験していれば、それは採用時に大きなアピールポイントになります。企業にとっても「すでに日本の生活に慣れている」「日本語でのコミュニケーションができる」ことは安心材料となるため、ワーホリの経験が有利に働く場面は多くあります。
飲食・サービス業なら「特定技能」も選択肢に
飲食店やホテルなどで働いていた方が、引き続き同じ業種で働きたい場合には、「特定技能」ビザへの切り替えが選ばれています。「特定技能1号」は、一定の日本語力と実務知識を確認するための試験に合格することで取得できます。受験に合格すれば、最長5年間の滞在が認められ、就労もフルタイムで可能です。
特定技能は業種ごとに試験制度が異なっており、飲食業や宿泊業など、実務経験を重ねやすい分野に向いています。すでにワーホリ中に同じ業種で働いた経験がある方は、試験内容も理解しやすく、合格に近づくことができます。また、特定技能1号で一定の条件を満たすと、より長期滞在が可能な「特定技能2号」への移行が認められる場合もあります。
この特定技能制度のメリットは、家族の帯同が可能になる場合があることです。将来的に家族と一緒に日本で生活したいと考えている方には、特定技能2号へのステップアップを視野に入れて、長期的な計画を立てるのもよいでしょう。
他にも選べるビザの道はある
ワーホリ後の道は「就労ビザ」だけではありません。たとえば、日本の大学や専門学校に進学したいという方は、「留学」ビザに変更することで日本滞在を継続できます。学生として日本語や専門分野を深く学びながら、将来の就職に備えることができます。留学中でもアルバイトが認められており、生活を支えることも可能です。
また、日本人や永住者と結婚した場合には、「配偶者等」ビザを取得することができ、このビザでは働く業種や勤務時間に制限がありません。将来的に日本で家庭を築きながら働きたい方にとって、非常に自由度の高い在留資格となります。
このように、ワーキング・ホリデー終了後も日本での生活を続けたいと願う方には、いくつかのビザ選択肢があります。大切なのは、自分の経験・スキル・希望する働き方に合ったビザを選ぶこと。そして、申請時にはそれぞれの条件をきちんと理解し、早めに準備を進めることです。
日本での経験を活かし、次のステップに進むために――ワーホリが終わっても、あなたの可能性はまだまだ広がっています。焦らず、自分に合った道を選び、安心して新しいスタートを切りましょう。
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